30代が年収を上げる方法｜平均・中央値と前半・後半で効く打ち手

30代になると、同年代との年収の差や、結婚・子育て・住まいなどの家計の変化が気になり始める方も多いでしょう。30代の年収は、まず統計で自分の位置を確かめ、今の会社での昇格と経験を活かした転職を比べてから、スキル・副業・支出の見直しを足していくと、打ち手を選びやすくなります。

当記事では、30代の平均給与と月給の中央値、30代に効く打ち手の優先順位、30代前半と後半の違いを、国税庁と厚生労働省の統計をもとに解説します。

30代の年収の平均と中央値で自分の位置を確かめる

打ち手を選ぶ前に、自分の年収が30代の中でどのあたりにあるかを、国税庁の年収の平均と厚生労働省の月給の中央値で確かめます。

30代前半の平均給与は462万円、後半は503万円。女性は横ばいで男女差が開く

国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は、30〜34歳で462万円、35〜39歳で503万円です。給与は賞与（ボーナス）を含む1年間の支給総額なので、源泉徴収票の「支払金額」（額面年収）と比べるのが目安です。

年齢	男女計	男性	女性
25〜29歳	425万円	460万円	383万円
30〜34歳	462万円	529万円	376万円
35〜39歳	503万円	598万円	362万円
40〜44歳	531万円	648万円	370万円

※1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与（千円単位の数字を万円に四捨五入）。正社員以外を含みます。引用：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」統計表 第10表（令和8年9月公表）

男性は30代前半から後半にかけて約70万円上がる一方、女性は30代で横ばいからやや下がっています。女性の平均には、短時間勤務やパートで働く人も含まれる点に注意が必要です。雇用形態ごとの水準は、次の月給の統計で確かめられます。

30代の月給の中央値は29万〜31万円で、平均より2万〜3万円低い

平均は一部の高い給与に引き上げられやすいため、真ん中の人の金額である中央値もあわせて見ると実感に近づきます。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、フルタイムで働く人の月給（所定内給与）の中央値は、30〜34歳で29.14万円、35〜39歳で31.01万円です。

年齢	中央値（男女計）	中央値（男性）	中央値（女性）
30〜34歳	29.14万円	30.53万円	26.85万円
35〜39歳	31.01万円	33.41万円	27.06万円

※一般労働者（短時間労働者以外）の令和7年6月分の所定内給与額。残業代・賞与を含まないため、12倍しても年収にはなりません。平均は30〜34歳31.23万円、35〜39歳34.06万円。引用：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 第3表（e-Stat）

同じ調査で正社員・正職員の平均月給を見ると、30〜34歳は男性33.70万円・女性29.34万円、35〜39歳は男性37.42万円・女性30.72万円です。また、正社員・正職員以外の月給は30〜34歳23.38万円、35〜39歳23.03万円とほぼ変わらず、正社員との差は30代で広がります（厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査の概況」第6-1表）。

年収500万円は30代後半の平均並み。1,000万円を超える人は全年齢でも6.6%

「30代で年収500万円は上位何%か」という疑問は多いものの、国税庁の調査は年代ごとの給与階級別の人数を公表していないため、30代の中での年収の割合は分かりません。目安としては、年収500万円は30代後半の平均（503万円）とほぼ同じで、30代前半の平均（462万円）よりは高い水準です。

なお、全年齢では年収500万円以下の人が62.3%を占めます（国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査 調査結果報告」第16表の人数から編集部が計算）。ネット上の「30代の年収中央値」などは民間サービスの独自集計であることが多く、対象者が調査ごとに異なるため、公的統計とは分けて読む必要があります。

「30代で年収1,000万円」は、30代後半の平均のおよそ2倍です。全年齢でも年収1,000万円を超える人は6.6%（同じく第16表の人数から編集部が計算）にとどまります。職種の平均で年収1,000万円を超えるのは、航空機操縦士・医師・歯科医師・大学教授など5職種で、資格や長い経験が必要な仕事が多くなっています（いずれも全年齢の平均。年収が高い仕事一覧）。

30代が年収を上げる方法は優先順位をつけて選ぶ

年収を上げる方法の全体像は年収を上げたい人がやるべきことで紹介しています。以下は、30代の統計と働き方をふまえた手をつける順番です。

方法（順番）	向いている状況	主な注意点
1. 今の会社で昇格・昇給の条件を確かめる	評価制度があり、上の等級の条件が見えている	会社の業績や制度で上がり幅に上限がある
2. 経験が活きる転職	業界・会社の給与水準が低い	30代でも2〜3割は賃金が減っている
3. スキル・資格を身につける	今の職種の延長では上限が見えている	学習の時間と費用がかかる
4. 副業で収入を足す	本業の年収がすぐには動かない	就業規則・確定申告の確認が必要
支出を見直す（並行）	家計の負担が増えている	年収そのものは増えない

※順番は当サイトの考え方で、統計にもとづく優先度ではありません。どの方法も収入の増加を保証するものではありません。

1番目は今の会社での昇格の条件を確かめること。費用がかからず、転職の比較材料にもなる

30代は、担当業務の幅が広がり、リーダーや管理職を任され始める人もいる時期です。まずは今の会社で、次の等級・役職に上がる条件と、上がったときの給与の差を確かめましょう。費用やリスクがかからず、その結果が「転職したほうがよいか」を判断する材料にもなります。会社の仕組みとして給料が上がりにくいかどうかは、給料が上がらない会社の特徴で確かめ方を紹介しています。

1年の昇給額の目安は、厚生労働省「令和7年賃金引上げ等の実態に関する調査」で1人平均月13,601円（4.4%）です（調査の概況。常用労働者100人以上の企業が対象）。自分の昇給額がこの水準を下回る年が続く場合や、上の等級に上がっても給与の差が小さい場合は、次の転職の比較に進む目安になります。評価面談での切り出し方や希望額の決め方は、昇給交渉のやり方で例文とあわせて解説しています。

2番目は経験が活きる転職。30代で転職した人の4〜5割は賃金が増えている

厚生労働省「令和7年雇用動向調査」によると、転職で前職より賃金が増加した人は、30〜34歳で48.6%、35〜39歳で43.5%でした。全年齢の40.8%を上回っています。

年齢	増加	うち1割以上の増加	減少
30〜34歳	48.6%	32.8%	29.0%
35〜39歳	43.5%	32.8%	23.9%
全年齢	40.8%	28.2%	31.0%

※令和7（2025）年の転職入職者（前職が雇用者の人）の、前職と比べた賃金の変動。引用：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」（令和8年8月公表）

一方で、30代でも2〜3割は賃金が減っています。年収を上げる目的なら、これまでの経験がそのまま評価される同じ職種・近い業界の求人を軸に、提示年収を今の会社の昇格後の見込みと比べると判断しやすくなります。求人の選び方や交渉までの進め方は転職で年収アップする方法で解説しています。

3番目はスキル・資格。求人の応募条件から逆算して選ぶ

今の職種の延長では年収の上限が見えているなら、給与水準の高い職種に移るためのスキル・資格が選択肢になります。「資格を取れば上がる」と考えず、移りたい職種の求人で応募条件・歓迎条件に挙がっているかを先に確かめるのが近道です。資格ごとの年収の目安は年収が高い資格ランキングで比べられます。

学習費用は、雇用保険の教育訓練給付金（厚生労働省）で、指定講座の受講費用の一部が支給される場合があります（対象者・講座に条件あり）。仕事と家庭の時間が限られやすい30代は、期間と費用を決めてから始めるのが現実的です。

4番目は副業。本業の評価や転職活動の妨げにならない範囲で始める

本業の年収がすぐに動かない場合は、副業で本業以外の収入を足す方法もあります。ただし、収入が得られる保証はなく、本業の評価や転職活動に使う時間を削ると、1〜3番目の打ち手が進まなくなることがあります。

会社員は、勤務先の就業規則（副業規定）の確認が先です。厚生労働省は「副業・兼業の促進に関するガイドライン」で考え方を示しています。また、給与を1か所から受けている人は、給与以外の所得が年20万円を超えると確定申告が必要です（国税庁 No.1900）。始め方の詳細は会社員の副業の始め方で解説しています。

支出の見直しは順番に関係なく並行して進める

年収を上げる方法は効果が出るまで時間がかかるため、通信費・保険・サブスクなどの固定費の見直しは、ほかの方法と並行して進めるのがおすすめです。浮いたお金を学習費や転職活動の準備に回すと、次の打ち手につなげやすくなります。見直す項目と効果の目安は固定費削減の見直しリストで、控除の使い方を含めた方法は手取りを増やす方法でまとめています。

30代前半と後半で年収の上げ方は変わる

同じ30代でも、前半と後半では転職したときの賃金の動き方や、評価されるポイントが異なります。

30代前半は職種を変える選択肢が残る一方、転職で賃金が減った人も多い

30〜34歳は転職で賃金が増加した人が48.6%と多い一方、減少した人も29.0%で、20代から40代前半の中で最も高い割合です（1割以上の減少も19.0%）。賃金が上がる人と下がる人に分かれやすい年代です。転職で年収が下がりやすいケースと許容範囲の考え方は、転職で年収が下がる人の割合と対策で解説しています。

職種を変えるなら、一時的に年収が下がっても、数年後に今より上がる見込みがあるかが判断の軸になります。

30代後半は、これまでの経験と実績が活きる求人から比べる

35〜39歳は、転職で賃金が増加した人が43.5%、減少した人が23.9%で、前半より減少の割合が低く、1割以上増加した人の割合（32.8%）は前半と同じです。

統計で理由までは分かりませんが、この年代は、これまでの業務経験や、後輩の指導・チームの取りまとめといった実績を示しやすい時期です。職務経歴書で担当業務の規模や成果を数字で示せる、同じ職種・近い業界の求人から比べると、提示年収を判断しやすくなります。社内で管理職の候補になっている場合は、昇格後の年収と転職先の提示額を並べて判断するのがおすすめです。

結婚・子育て・住宅で家計が変わる時期は、収入と支出の両方で考える

厚生労働省「2025（令和7）年 国民生活基礎調査」によると、世帯主が30〜39歳の世帯の平均所得は646.9万円（2024年の1年間・税金や社会保険料を引く前）です。平均借入金額（2025年6月末）は1,039.9万円で、借入金額は年代別で最も高くなっています（調査の概況）。

30代は、結婚・出産・住宅の購入などで家計の形が変わる人がいる時期です。ただし、時期や金額は家庭によって大きく異なるため、平均と同じように考える必要はありません。収入を上げる打ち手だけでなく、固定費の見直しや共働きの働き方も含めて、家計全体で考えると無理が出にくくなります。

年収アップを急ぐときに確かめたい注意点

家計の負担が増えて早く年収を上げたいときほど、次の2点で判断を誤りやすくなります。

提示年収は額面だけで比べず、内訳と働き方の条件まで確かめる

転職先の提示年収が高く見えても、固定残業代や賞与の割合が大きいと、毎月の給与や実際の労働時間あたりの賃金は思ったほど上がらないことがあります。月給の内訳（基本給・手当・固定残業代の時間数）、賞与の算定方法、退職金の有無まで確かめてから比べると安心です。

次の仕事が決まる前に退職せず、在職中に比べる

収入がない期間が長引くと、焦って条件の合わない会社に決めてしまうことがあります。在職中に転職活動を進め、内定と提示年収を確かめてから退職を決めるのが基本です。給料の安さを理由に辞めるか迷うときは、給料が安いから辞めたいときの判断基準で辞める前に確かめることを整理しています。

【まとめ】30代が年収を上げるなら昇格の条件と転職の相場を比べよう

当記事では、30代が年収を上げる方法を、国税庁・厚生労働省の統計をもとにご紹介しました。ポイントは次の通りです。

• 30代の平均給与は30〜34歳462万円、35〜39歳503万円。月給の中央値は29万〜31万円（いずれも令和7年）
• 打ち手は、今の会社での昇格の確認、経験が活きる転職、スキル・資格、副業の順に検討し、支出の見直しは並行する
• 30代で転職した人の4〜5割は賃金が増えた一方、2〜3割は減っている（令和7年雇用動向調査）
• 30代前半は転職で賃金が増える人も減る人も多く、後半は前半より減った人の割合が低い

まずは、今の会社で次の等級に上がる条件と給与の差を確かめ、同じ職種の求人の提示年収と比べることから始めましょう。比べた結果、どちらが年収を上げやすいかが分かれば、次に取るべき打ち手が決まります。