年収が高い仕事一覧｜職種別ランキングと目指し方【令和7年統計】

「年収が高い仕事には何があり、自分にも目指せるのか」と気になる方は多いでしょう。厚生労働省の統計で職種別の年収を推計すると、年収が高い仕事の上位は、航空機操縦士・医師・経営や金融の専門職・大学教授など、資格や高度な専門知識が必要な仕事が占めています。一方で、管理職やITコンサルタントのように資格がなくても経験で目指せる仕事も上位に入っています。

当記事では、職種別の年収ランキング、年収が高い仕事の特徴、女性・文系・高卒・未経験・資格なしの場合の選び方と、年収が高い仕事に就く方法を、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとに解説します。

年収が高い仕事ランキング｜職種別の推計年収（令和7年）

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の職種別の給与と賞与から年収を推計し、ランキングにまとめました。年収1,000万円・800万円を超える仕事の数や、職種のグループごとの差も紹介します。

年収が高い仕事の上位は航空機操縦士・医師・経営や金融の専門職

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の職種別の結果から年収を推計すると、最も高いのは航空機操縦士の約1,632万円、次いで医師の約1,512万円でした。3番目は社会保険労務士・証券アナリスト・アクチュアリー・経営コンサルタントなどを含む「その他の経営・金融・保険専門職業従事者」の約1,135万円です。上位20職種は次の通りです。

順位	職種	推計年収	平均年齢
1	航空機操縦士	1,632万円	39.7歳
2	医師	1,512万円	45.7歳
3	その他の経営・金融・保険専門職業従事者	1,135万円	39.4歳
4	大学教授（高専含む）	1,083万円	57.5歳
5	歯科医師	1,063万円	39.6歳
6	法務従事者（弁護士・司法書士など）	981万円	46.5歳
7	管理的職業従事者（部長・課長など）	967万円	51.5歳
8	システムコンサルタント・設計者	889万円	38.3歳
9	大学准教授（高専含む）	876万円	49.3歳
10	公認会計士，税理士	811万円	42.2歳
11	研究者	802万円	42.5歳
12	企画事務員	737万円	43.0歳
13	小・中学校教員	735万円	42.2歳
14	輸送用機器技術者	725万円	41.4歳
15	鉄道運転従事者	719万円	41.0歳
16	大学講師・助教（高専含む）	712万円	41.6歳
17	発電員，変電員	707万円	42.3歳
18	電気・電子・電気通信技術者	704万円	42.1歳
19	獣医師	681万円	38.7歳
20	建築技術者	679万円	43.4歳

※推計年収＝きまって支給する現金給与額（月額）×12＋年間賞与その他特別給与額。男女計・企業規模10人以上・民営事業所の一般労働者。1万円未満は四捨五入。電気・電子・電気通信技術者は通信ネットワーク技術者を除く。引用：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）別の統計表（e-Stat・令和8年3月24日公表）をもとに編集部で計算

同じ方法で計算した全職種の平均は約546万円（男女計・学歴計）です。上位20職種はいずれも全体平均を130万円以上上回っています。なお、この調査は民営事業所が対象のため、小・中学校教員は主に私立学校で働く人の数字で、公立学校の教員など公務員は含まれていません。大学教授などの大学教員も、調査で民営事業所として集計された大学で働く人に限った数字です。国家公務員の給与は、人事院の「国家公務員給与等実態調査」で公表されています。

平均で年収1,000万円を超える仕事は5職種、800万円を超える仕事は11職種

推計年収の平均が1,000万円を超えるのは、航空機操縦士・医師・その他の経営・金融・保険専門職業従事者・大学教授・歯科医師の5職種です。800万円を超える仕事まで広げると11職種になります。

推計年収の水準	職種
1,000万円超	航空機操縦士、医師、その他の経営・金融・保険専門職業従事者、大学教授、歯科医師
800万円超〜1,000万円以下	法務従事者、管理的職業従事者、システムコンサルタント・設計者、大学准教授、公認会計士，税理士、研究者
700万円超〜800万円以下	企画事務員、小・中学校教員、輸送用機器技術者、鉄道運転従事者、大学講師・助教、発電員，変電員、電気・電子・電気通信技術者

※推計年収の前提は上の表と同じ。引用：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）別の統計表（e-Stat・令和8年3月24日公表）をもとに編集部で計算

これは職種ごとの平均で、同じ職種でも年齢・経験年数・勤め先の規模によって年収は大きく変わります。「この仕事に就けば1,000万円」ではなく、職種の平均の目安として読んでください。

職種のグループ別では管理職と専門職・技術職の年収が高い

職種を大きなグループ（大分類）で比べると、管理的職業従事者が約967万円、専門的・技術的職業従事者が約613万円で、この2つが全体平均の約546万円を上回っています。

職種のグループ（大分類）	推計年収	主な仕事の例
管理的職業従事者	967万円	部長・課長・支店長
専門的・技術的職業従事者	613万円	医師・技術者・ITエンジニア・教員
事務従事者	541万円	企画・総務・経理
販売従事者	536万円	営業・販売店員
建設・採掘従事者	507万円	電気工事・大工
輸送・機械運転従事者	484万円	鉄道・トラック・バス運転
生産工程従事者	472万円	製造・組立・検査
運搬・清掃・包装等従事者	386万円	配送・清掃・包装
サービス職業従事者	382万円	介護・調理・接客
保安職業従事者	372万円	警備員

※推計年収の前提は上の表と同じ。農林漁業従事者（361万円）は省略。引用：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（大分類）別の統計表をもとに編集部で計算

同じグループの中でも差は大きく、たとえば専門的・技術的職業従事者には、医師（約1,512万円）も保育士（約428万円）も含まれます。個別の職種は上のランキングで確かめられます。

推計年収は「毎月の給与×12＋年間の賞与」で計算した目安

賃金構造基本統計調査は、月の給与と年間の賞与を別々に公表しており、「年収」という数字そのものは出していません。そこで当記事では、きまって支給する現金給与額（月額）×12か月＋年間賞与その他特別給与額で年収を推計しています。

• きまって支給する現金給与額：令和7年6月分の月給。基本給・手当に加えて残業代（超過労働給与額）を含み、税金・社会保険料を引く前の額
• 年間賞与その他特別給与額：前年（令和6年1月〜12月）1年間に支払われた賞与・期末手当など
• 対象：企業規模10人以上の民営事業所で働く一般労働者（短時間労働者を除く）

6月の月給を12倍しているため、残業が多い月や少ない月の差は反映されていません。また、平均値は一部の高い年収に引き上げられやすく、人数が少ない職種（航空機操縦士は推計約8,350人）は年によって数字が動きやすい点にも注意が必要です。調査の詳しい定義は厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」で確認できます。

年収が高い仕事の特徴

ランキングの上位に共通する特徴を、資格の必要性、経験による伸び方、向いている人の3つの視点で整理します。

上位の多くは国家資格や高度な専門知識が必要な仕事

年収1,000万円前後の上位職種の多くは、国家資格や長期間の専門教育が必要な仕事です。医師や歯科医師は大学で6年間学んだうえで国家試験に合格する必要があり、航空機操縦士も国の資格を取るための訓練が必要です。

職種	推計年収	資格	未経験からの目指しやすさ
航空機操縦士	1,632万円	必要（操縦士の資格）	養成課程や訓練が必要
医師・歯科医師	1,512万円・1,063万円	必要（医師免許・歯科医師免許）	大学（6年）＋国家試験
法務従事者	981万円	必要（弁護士・司法書士など）	原則として難関試験の合格が必要
公認会計士，税理士	811万円	必要	原則として試験の合格が必要（税理士は試験免除などの道もある）
管理的職業従事者	967万円	不要	社内での昇進が中心
システムコンサルタント・設計者	889万円	不要（IT資格は評価材料）	IT実務の経験を積んでから
企画事務員	737万円	不要	社内異動や経験者採用が中心

※推計年収は令和7年賃金構造基本統計調査をもとに編集部で計算。資格と目指しやすさは代表的な例で、実際の応募条件は求人ごとに異なります

資格が必要な仕事は、取得までに年単位の時間と費用がかかるぶん、資格を持つ人しか就けません。資格が不要な仕事は入口が広い一方で、経験や成果によって評価が分かれます。資格ごとの推計年収と選び方は年収が高い資格ランキングで比べられます。

年収が高い仕事も経験0年の給与は低めで、経験とともに伸びる

年収が高い仕事は、最初から高い給与が出るとは限りません。同じ調査で経験年数別の所定内給与額（残業代を含まない月給）を見ると、システムコンサルタント・設計者は経験0年の月40.5万円から、15年以上では月61.5万円まで上がっています。

職種	経験0年	経験5〜9年	経験15年以上
システムコンサルタント・設計者	40.5万円	47.2万円	61.5万円
ソフトウェア作成者	30.3万円	35.0万円	41.3万円
その他の営業職業従事者	34.2万円	37.2万円	46.2万円
電気工事従事者	25.1万円	32.0万円	41.7万円

※所定内給与額（月額・男女計・企業規模10人以上）。経験年数は、いまの職種の仕事に就いてからの通算年数。引用：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）別の統計表（e-Stat・令和8年3月24日公表）

ソフトウェア作成者（プログラマー・社内SEなど）や電気工事従事者も、経験15年以上の月給は経験0年より1.4倍から1.7倍ほど高くなっています。年収が高い仕事に移るときは、最初の数年は年収が下がる可能性も含めて、5年後・10年後の水準で考えましょう。転職で一時的に下がる年収をどこまで許容できるかは、転職で年収が下がるときの許容範囲の考え方で解説しています。年収が下がる期間の家計に備えるなら、手取りを増やす方法も参考になります。

向いているのは長い学習や責任の重さを受け入れられる人

年収が高い仕事に向いているのは、資格や専門知識を身につけるための長い学習と、責任の重い仕事を続けられる人です。年収の高さは、必要な知識の量や責任の大きさ、働く時間とセットになっていることが多いためです。

たとえば、管理的職業従事者の平均年齢は51.5歳、勤続年数は22.6年で、長く勤めて昇進した人が多い職種です。医師の超過実労働時間（残業時間）は月19時間で、全職種平均の11時間を上回っています。システムコンサルタント・設計者の所定内実労働時間も月173時間と、全体の162時間より長くなっています。

年収だけで選ぶと、働き方が合わずに続けられないこともあります。学べる期間や、夜勤・出張・責任の重さを受け入れられるかも判断材料にしてください。

女性・文系・高卒・未経験・資格なしの場合の仕事の選び方

性別・学歴・経験・資格の有無の5つのケースごとに、統計で年収が高い職種と選び方の考え方を紹介します。

女性は医師・歯科医師・大学教授など専門職の年収が高い

女性だけで推計年収を比べると、医師が約1,275万円、歯科医師が約999万円、大学教授が約981万円で上位に入ります。女性の全職種平均は約437万円（男性は約611万円）で、専門職や管理職は女性でも平均を大きく上回っています。

職種（女性）	推計年収
医師	1,275万円
歯科医師	999万円
大学教授（高専含む）	981万円
法務従事者	899万円
管理的職業従事者	863万円
その他の経営・金融・保険専門職業従事者	852万円
大学准教授（高専含む）	835万円
システムコンサルタント・設計者	770万円

※女性の一般労働者。推計の前提はランキングと同じ。推計労働者数が1,000人未満の職種は除外。引用：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）別の統計表（e-Stat・令和8年3月24日公表）をもとに編集部で計算

資格のいる専門職のほか、システムコンサルタント・設計者のように資格が必須ではない仕事も入っています。年収とあわせて、ライフステージが変わっても続けやすい働き方か（資格を生かして働き直せるか、在宅勤務の制度があるか）も確かめておくと安心です。女性の職種別ランキングと目指し方は年収が高い仕事【女性編】で詳しく紹介しています。

文系は企画・金融・法務・会計、理系は技術職や研究職が候補になる

理系の専門知識が求められる技術職を除くと、文系出身者の候補として企画事務員（約737万円）、金融営業職業従事者（約674万円）、法務従事者（約981万円）、公認会計士，税理士（約811万円）が挙げられます。理系の知識を生かすなら、研究者（約802万円）、輸送用機器技術者（約725万円）、電気・電子・電気通信技術者（約704万円）、建築技術者（約679万円）など技術職が上位に入ります。

• 企画事務員：企画・マーケティング・商品開発など。専攻よりも実務の経験が問われやすい
• 金融営業職業従事者：銀行・証券などの営業。平均年齢37.1歳と若い職種
• 法務・会計の専門職：弁護士・司法書士・公認会計士・税理士など。原則として試験の合格が必要
• システムコンサルタント・設計者：IT職は理系のイメージが強いものの、求人によっては専攻を問わない

この統計は学歴別には集計されていますが、文系・理系といった専攻別の数字はありません。専攻にこだわるより、今の仕事に近い職種のうち年収の水準が高いものから探すと、候補を絞りやすくなります。文系向けの職種別ランキングと資格・業界は年収が高い仕事【文系編】でまとめています。

高卒は資格と現場の経験で年収を上げやすい技能職に注目する

同じ調査の学歴別の所定内給与額（月額・男女計）は、高校卒が29.72万円、大学卒が39.63万円で、平均では学歴による差があります（厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」学歴別）。ただし職種別に見ると、鉄道運転従事者（約719万円）、発電員，変電員（約707万円）、電気工事従事者（約628万円）のように、現場の技能職でも全体平均を上回る仕事があります。

こうした仕事は、学歴よりも社内の養成や資格、現場での経験が評価の中心になりやすい職種です。たとえば電気工事の多くは国家資格の電気工事士でなければ行えず、前述の経験年数別の表でも、電気工事従事者の月給は経験とともに上がっています。資格の受験条件や試験日程は、試験の実施団体の公式サイトで確認しましょう。高卒で目指せる職種のランキングと年収の上げ方は年収が高い仕事【高卒編】で紹介しています。

未経験からはIT職や営業職が候補になる

未経験から年収が高い仕事を目指すなら、経験0年の人も多く働いている職種が候補になります。同じ調査では、ソフトウェア作成者で経験0年の人が推計約9万2千人、その他の営業職業従事者で約8万2千人いました。新卒で就いた人も含む数で、働く人の多い職種ほど大きくなりますが、経験のない人が働き始めている仕事の目安にはなります。

推計年収はソフトウェア作成者が約578万円、その他の営業職業従事者が約661万円で、どちらも全体平均を上回っています。ただし、前述の通り経験0年の月給は平均より低めから始まります。未経験で入った後に、経験を積んで給与水準の高い職種（システムコンサルタント・設計者など）や会社へ移ることまで見すえて選ぶと、入った後の道筋を描きやすくなります。職種ごとの入り方と準備は未経験から年収が高い仕事に就くための職種と入り方で解説しています。

資格なしで目指すなら管理職・ITコンサル・企画・営業の上位職

資格がなくても就ける仕事のうち年収が高いのは、管理的職業従事者（約967万円）、システムコンサルタント・設計者（約889万円）、企画事務員（約737万円）、営業職です。営業職では、その他の営業職業従事者が約661万円、機械器具・通信・システム営業職業従事者（自動車を除く）が約659万円でした。

これらの仕事は、資格の代わりに「どんな成果を出してきたか」が見られます。担当した業務の規模や数字を記録しておくと、昇進や転職の場面で説明しやすくなります。

年収が高い仕事に就くための3つの方法

年収が高い仕事に就く方法は、次の3つに整理できます。年収を上げる方法の全体像は、年収を上げたい人がやるべきことの「方法3」でも紹介しています。

方法1：今の経験に近い年収が高い職種を選ぶ

最初に検討したいのは、今の仕事の経験を生かせる、年収の水準が高い職種です。まったく新しい分野に移るより、これまでの経験を評価してもらいやすいのが利点です。

• 営業職の人：金融営業や、機械器具・通信・システム営業などの給与水準が高い営業へ
• プログラマーの人：設計や要件定義を担うシステムコンサルタント・設計者へ
• 事務職の人：企画・マーケティングなどの企画事務員へ
• 現場の技能職の人：電気工事士などの資格を取り、資格が評価される仕事へ

ランキングで今の職種と近い職種の年収を比べ、差が大きいものから候補にすると、目指す先を決めやすくなります。

方法2：資格やスキルは期間と費用を先に確かめて身につける

資格やスキルが必要な仕事を目指すときは、取得までにかかる期間と費用、取得後に応募できる求人があるかを先に確かめましょう。資格を取っても、実務経験がないと採用されにくい仕事もあるためです。

学習費用の負担を減らしたい場合は、厚生労働省の「教育訓練給付金」を確認しておくとよいでしょう。雇用保険の制度で、厚生労働大臣が指定した講座を修了すると、受講費用の一部が支給されます（対象者や講座には条件があります）。

方法3：同じ職種でも給与水準の高い会社に転職する

職種を変えなくても、給与水準の高い会社に移るだけで年収が大きく変わることがあります。同じ調査で企業規模別に推計年収を比べると、システムコンサルタント・設計者は従業員1,000人以上の会社で約1,010万円、10〜99人の会社で約585万円と、400万円以上の差がありました。会社の規模や業界によって年収の上限が決まりやすい理由は、年収が上がらない理由で詳しく解説しています。

職種	1,000人以上	10〜99人
システムコンサルタント・設計者	1,010万円	585万円
ソフトウェア作成者	641万円	518万円

※推計年収の前提はランキングと同じ（企業規模別）。引用：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）別の統計表（e-Stat・令和8年3月24日公表）をもとに編集部で計算

転職で年収を上げる進め方や、年収が上がる人・下がる人の違いは、転職で年収アップする方法で、内定後に提示年収を相談する方法は転職の年収交渉のやり方で解説しています。

注意点：「年収が高い仕事に就ける」とうたう高額な講座の勧誘に気をつける

年収が高い仕事を目指すときは、中身や解約条件が分からない高額な講座・教材は契約しないようにしましょう。国民生活センターは、AI講座やSNS運用講座などのビジネス講座に関する相談が増加傾向にあるとして、注意を呼びかけています（令和8年9月16日公表）。

契約前に講座の内容、解約条件、返金の可否を確認し、困ったときは消費者ホットライン「188」で相談できます。借金をしてまで講座の費用を払うことも避けてください。

【まとめ】年収が高い仕事は統計で比べて自分に近い職種から選ぼう

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」から推計した、年収が高い仕事のポイントは次の通りです。

• 推計年収が高いのは航空機操縦士（約1,632万円）、医師（約1,512万円）、経営・金融の専門職（約1,135万円）など。全職種の平均は約546万円
• 平均で1,000万円を超える仕事は5職種、800万円を超える仕事は11職種
• 上位の多くは国家資格が必要。ただし管理職・システムコンサルタント・企画職・営業職は資格がなくても目指せる
• 年収が高い仕事も経験0年の給与は低めで経験とともに伸び、同じ職種でも会社の規模で年収が大きく変わる
• 年収だけでなく、学習の期間・費用、責任や働く時間もあわせて考える

まずはランキングの中から、今の仕事の経験に近い職種を1つ選び、その職種の求人で応募条件と提示年収を確かめることから始めましょう。目指す職種が決まれば、資格を取るのか、経験を生かして転職するのかを判断しやすくなります。