スマホでできるおすすめ副業5選｜収入の目安と詐欺の見分け方

「通勤中や寝る前のスキマ時間に、スマホで副業をしてみたい」と考える会社員の方は多いでしょう。スマホでできる副業は、お金を払わずに始められ、スマホだけで作業が終わるものから選ぶと失敗しにくく、不用品販売やスキマバイトなど5種類が候補になります。

当記事では、スマホでできる副業5種類の比較と現実的な収入の考え方を解説します。あわせて、「いいねを押すだけ」などの詐欺や闇バイトの見分け方と、始める前の就業規則・確定申告・住民税の注意点も整理します。

スマホでできるおすすめ副業の選び方（3つのポイント）

スマホでできる副業は手軽に見える分、中身の確認を飛ばしやすくなります。選ぶときは次の3点を確かめます。

選び方の1つ目は「スマホだけで作業が終わるか」

スマホ副業の選び方の1つ目は、作業がスマホだけで終わるかを確かめることです。「スマホで始められる」と書かれていても、実際にはパソコンでの作業や、現地での仕事が前提になっているものがあります。

たとえばスキマバイトは、応募まではスマホで完結しますが、働くのは店舗や倉庫などの現場です。どこまでをスマホで済ませたいかを先に決めると、選ぶ種類が絞れます。

選び方の2つ目は「お金を払わずに始められるか」

2つ目は、始めるために登録料・教材代・サポート料を払う必要がないかを確かめることです。この記事で取り上げる5種類は、どれも仕事を受けるためにお金を払う必要がないものに絞っています。

「マニュアルの購入が必要」「サポートプランに入れば稼げる」といった、先にお金を払う話は、後半で紹介する詐欺の典型的な入り口です。

選び方の3つ目は「報酬の決まり方と、時間あたりの目安」

3つ目は、報酬が何で決まるかを知っておくことです。スマホ副業の報酬は、大きく「売れた分（不用品・写真）」「働いた時間（スキマバイト）」「回答や作業の件数（アンケート・ライティング）」の3つに分かれます。

時間で決まる働き方は見通しを立てやすく、件数や売上で決まる働き方は月ごとの差が大きくなります。どの種類でも、「1時間あたりいくらになるか」×「月に使える時間」で見込みを立てると、期待しすぎずに済みます。

スマホでできるおすすめ副業5種類の比較一覧

ここでは、仕事探しから報酬の受け取りまでの大半がスマホで済み、始めるためにお金を払う必要がない5種類を、サービス名ではなく副業の種類で比べます。

始めやすいのは不用品販売とアンケート。収入の見通しを立てやすいのはスキマバイト

未経験の会社員がすぐに始めやすいのは、家にある物を売る不用品販売と、スキマ時間に答えるアンケート・ポイントです。一方、毎月の収入の見通しを立てやすいのは、時給で働くスキマバイトです。

種類	始めやすさ	報酬の決まり方	スマホで完結する範囲
フリマでの不用品販売	◯	売れた価格－手数料・送料	出品から発送手続きまで
スキマバイト	◯	時給×働いた時間	仕事探し・応募まで（働くのは現地）
アンケート・ポイント	◯	回答や利用の件数	ほぼすべて
写真販売	△	写真が売れた件数	撮影から出品まで
ライティング	△	1文字・1記事の単価×本数	短い文章なら納品まで

※始めやすさは「未経験の会社員が最初の収入を得るまでの準備の少なさ」を基準に、編集部が判断したものです。報酬額は仕事や時期で大きく異なるため載せていません。2026年10月18日時点。広告掲載の有無や報酬の額で掲載順・評価を決めることはありません（広告掲載ポリシー）。

スマホ副業だけで月5万〜10万円は簡単ではない。毎日3,000円でも月9万円の計算

「スマホで月5万円」「毎日3,000円」といった目標はよく見かけますが、毎日3,000円を30日続けると月9万円で、副業をしている正社員でも月10万円以上の人は約3割です。

労働政策研究・研修機構（JILPT）の調査では、本業が正社員の副業者のうち、すべての副業を合わせた1か月の収入が「5万円未満」の人は37.7%、「10万円以上」の人は30.8%でした。この数字はスマホ副業に限らず、アルバイトや業務委託も含みます。

1か月の副業収入	本業が正社員	副業者全体
5万円未満	37.7%	41.2%
5万円以上10万円未満	31.5%	30.0%
10万円以上	30.8%	28.9%

※本業が正社員4,327人・副業者全体11,358人。区分は図表の各階級を合計したもの。調査は2022年10月にインターネットで実施。引用：JILPT「副業者の就労に関する調査」（2023年5月19日公表）図表2-9

不用品販売は売る物がなくなれば終わり、アンケートは謝礼が小さいことが多いため、どちらも安定した収入にはなりにくい種類です。月に数万円以上を目指すなら、スキマバイトかライティングが中心になります。月10万円に必要な時間と単価の計算は副業で月10万円は難しい？で、副業全体の始め方は会社員の副業の始め方で解説しています。

スマホでできる副業5種類の特徴と注意点

パソコンを使う在宅副業（デザイン・プログラミング・データ入力などの事務代行）は、在宅でできるおすすめ副業7選で比較しています。

フリマでの不用品販売は始めやすく、生活用品の売却なら原則として税金はかからない

フリマアプリで、着なくなった服や使わない家電などを売る方法です。写真を撮って出品し、売れたら発送するまでスマホで進められるため、5種類の中でも始めやすい副業です。

税金の面でも、家具・衣服・通勤用の自動車など生活に通常必要な物を売って得た利益には、所得税がかかりません。ただし、1個または1組の価額が30万円を超える貴金属・宝石・書画・骨とうなどは、この非課税の対象から外れます（国税庁 No.3105、令和8年4月1日現在法令等）。また、売るために仕入れた物を継続的に売る場合は、譲渡所得ではなく事業所得や雑所得として課税の対象になります。

注意したいのは、不用品がなくなったあとに「仕入れて売る（転売）」へ広げる場合です。古物営業法では、中古品など（古物）を買い取って売る営業には古物商の許可が必要です。警察庁の解釈運用基準（令和6年8月14日）は、営利目的で繰り返し行えば臨時的な副業でも営業にあたるとし、フリマサイトでの取引は実態や営利性から個別に判断するとしています（警察庁「古物営業法等の解釈運用基準について」）。迷ったら管轄の警察署に確認すると安心です。

スキマバイトはアプリで仕事を探せて収入が読みやすいが、働くのは現地

スキマバイトは、アプリで数時間〜1日単位の仕事を探して応募し、店舗や倉庫などで働く副業です。厚生労働省のリーフレットでは、短時間・単発の就労を内容とする雇用契約のもとで働くことを「スポットワーク」としています。時給制のため、収入の見通しを立てやすいのが特徴です。

厚生労働省が2025年7月4日に公表した留意事項では、面接なしの先着順で決まる求人は、特段の合意がなければ応募した時点で労働契約が成立すると一般的に考えられること、事業主の都合で休業させた場合は休業手当が必要なことなどが示されています（厚生労働省「スポットワーク」の留意事項）。

会社員が注意したいのは、雇われて働く副業では、原則として本業と副業の労働時間が通算される点です（厚生労働省「副業・兼業の促進に関するガイドライン」）。本業で残業が多い時期に入れすぎると、長時間労働になりやすくなります。

アンケート・ポイントはスキマ時間向き。収入は小さく、副業の柱にはなりにくい

アンケートに答えたり、指定された条件で買い物やサービスを使ったりして、謝礼やポイントを受け取る方法です。作業はスマホで完結しますが、1件あたりの謝礼は小さいことが多く、まとまった収入にはなりにくい種類です。お小遣い稼ぎと考えておくのが現実的です。

「アンケートに答えるだけ」の広告が高額な契約の入り口に使われた例もあります（後述）。ガイドブックの購入などを求められたら、そこでやめるのが安全です。

写真販売は撮りためた写真を出品できるが、売れるまでに時間がかかる

スマホで撮った風景や料理などの写真を写真素材の販売サイトに登録し、ダウンロードされた分の報酬を受け取る方法です。同じ写真が繰り返し売れる可能性がある一方、枚数が少ないうちは売れないことも多く、収入になるまで時間がかかります。

人が写っている写真は肖像権、建物・キャラクター・商品のロゴなどが写っている写真は権利の扱いに注意が必要です。販売サイトによっては審査や、写っている人の同意書を求められる場合があるため、登録前に規約を確認しておきましょう。

ライティングはスマホでも受けられるが、長い記事はパソコンがあると効率的

商品の紹介文や体験談、短いコラムなどの文章を書いて、1文字・1記事あたりの報酬を受け取る仕事です。仲介サイトでの応募から納品までスマホでできる仕事もありますが、調べものが多い長い記事は、パソコンがあると作業時間を短くできます。

慣れや得意分野によって単価が上がる可能性がある一方、最初は単価の低い依頼が多くなりがちです。本業で詳しい業界をテーマにできると、依頼につながりやすくなります。

スマホ副業の詐欺・闇バイトの見分け方

スマホ副業は、SNSの広告やDMから勧誘されやすく、消費者庁・国民生活センター・警察庁がくり返し注意を呼びかけています。

「簡単」「高額報酬」を強調する副業の勧誘はうのみにしない

消費者庁は2025年6月26日、SNSに表示された「アンケート副業」の広告をきっかけに、高額な副業サポートプランを契約させた事業者について注意を呼びかけました。ガイドブックを買わせたあと、電話で「初心者でも簡単に稼ぐことができます」「月50万が当たり前になります」などと勧誘し、60日間で250万円のサポートプランや、消費者金融からの借入れを勧めていたとされています。

消費者庁はこの注意喚起で、「簡単に稼げる」副業はありませんとして、「簡単」「高額報酬」を強調する広告や勧誘をうのみにしないよう呼びかけています。画面共有（遠隔操作）アプリを入れさせる、メッセージを消すよう指示するといった点も、この事例の特徴です。

引用：消費者庁「簡単な副業をうたい高額なサポートプランを契約させる事業者に関する注意喚起」（令和7年6月26日）

「いいねを押すだけ」「スクショを送るだけ」のタスク副業は、後から送金を求められる

動画に「いいね」を押す、スクリーンショットを送るといった簡単な作業で報酬がもらえるとうたう「タスク副業」は、最初に少額の報酬を払って信用させ、その後に高額な送金を求めるのが典型的な流れです。

消費者庁の注意喚起（令和7年2月6日）では、スクショ副業で数百円の報酬を受け取ったあと、Telegramなどのメッセージアプリのグループに誘導され、「参加費用」や「作業ミスの違約金」の名目で送金を重ねさせられた事例が紹介されています。国民生活センターも2026年5月19日、20〜30代で被害が急増していると公表しました。遠隔操作アプリを入れさせられ、相手にスマホを操作されて、本人の知らないうちに計60万円の借入れをされていた事例や、借りたお金を暗号資産（仮想通貨）に換えて送金させられた事例が紹介されています。

引用：消費者庁「『タスク副業』で報酬が支払われるとうたい、実際には高額を送金させる事業者に関する注意喚起」（令和7年2月6日）／国民生活センター「簡単なタスクで稼げるとうたう副業トラブルに注意！」（2026年5月19日公表）

「即日即金」「ホワイト案件」の高額バイトは、闇バイト（犯罪の実行役の募集）の可能性がある

SNSで見かける「高額バイト」の中には、強盗や詐欺などの犯罪の実行役を集める、いわゆる闇バイトが紛れています。警察庁の資料（令和6年10月25日）は、犯罪実行者の募集には次の特徴があるとしています。

• 「高額」「即日即金」「ホワイト案件」など、「楽で、簡単、高収入」を強調する
• 「運びの仕事」「書類運搬」「荷物の受取り」など、運搬や受取りなどの簡単な仕事であることを強調する
• SNSのやり取りから、シグナルやテレグラムなど匿名性の高いアプリに誘導し、個人情報を送らせて脅す

応募して身分証などを送ってしまうと、脅されて抜け出しにくくなるおそれがあります。警察庁は、自分や家族が脅されていても犯罪に加担する前に警察へ相談するよう呼びかけ、相談すれば確実に保護するとしています。少しでもおかしいと感じたら、警察相談専用電話「#9110」か最寄りの警察署に相談してください。

引用：警察庁「SNSなどで求人情報を探している方へ」（令和6年10月25日）／警察庁「いわゆる『闇バイト』の危険性について」（2026年10月18日閲覧）

お金を払う・借りる・アプリを入れる・個人情報を送る。どれかを求められたら止める

手口は変わり続けていますが、報酬を受け取るはずの副業で、自分からお金や情報を差し出す場面が出てきたら危険のサインです。

求められたこと	危ない理由	取りたい行動
参加費・教材代・サポート料の支払い	お金を払わせることが目的の場合がある	払わない
お金を借りるよう勧められる	返済だけが残るおそれ	借りない
遠隔操作・画面共有アプリの導入	勝手に借入れされた例もある	入れない
身分証・口座情報・住所の送信	脅しや悪用に使われる	送らない
匿名性の高いアプリへの移動	会社名も連絡先も分からなくなる	やり取りをやめる

支払ってしまった場合も、あきらめずに相談することが大切です。お金のトラブルは消費者ホットライン「188」、犯罪に巻き込まれそうな場合は「#9110」が窓口です。相手とのメッセージは消さずに残しておきます。

スマホ副業を始める前に確認したいこと（就業規則・確定申告・住民税）

スマホで手軽に始められる副業でも、会社員である以上、勤務先のルールと税金の手続きは避けられません。始める前に押さえたい3つのポイントです。

就業規則で副業の可否を確認する。公務員は法律で兼業が制限されている

最初に、勤務先の就業規則で副業が認められているか、届け出や許可が必要かを確認します。スキマバイトなど雇われて働く副業は労働時間が通算されるため、特に確認が欠かせません。

規定の読み方や禁止されている場合の考え方は正社員は副業してもいいかで解説しています。なお、公務員は国家公務員法・地方公務員法で兼業が制限されており、原則として許可（国家公務員の自営などは承認）が必要です。

所得が年20万円を超えたら確定申告。スキマバイトの給与は収入で判定する

給与を1か所から受けている会社員は、給与以外の所得の合計が年20万円を超えると所得税の確定申告が必要です（国税庁 No.1900、令和8年4月1日現在法令等）。写真販売やライティングなどの収入は、収入から経費を引いた所得で判定します。生活用品の売却益は非課税のため、この計算に入りません。

スキマバイトなど雇われて働く副業の給与は、副業先で年末調整されないため、その給与の収入（経費を引く前の金額）と、ほかの副業の所得を合わせて20万円を判定します。複数のアプリで働いた場合は合計で考えます。申告の手順や経費の考え方は副業の確定申告はいくらから必要かで解説しています。

20万円以下でも住民税の申告は必要。会社に知られるきっかけにもなる

所得税の確定申告が不要な場合でも、住民税には20万円以下を申告不要とする扱いがなく、市区町村への申告が必要です。横浜市の案内でも、住民税は所得の多少にかかわらず給与所得と合算して計算するとされています（横浜市「よくある質問」）。

住民税は本業の給与から天引きされることが多く、その金額から会社に気づかれる場合があります。仕組みは副業が会社にバレる理由で詳しく解説しています。

【まとめ】スマホでできるおすすめ副業は不用品販売から小さく始めよう

当記事では、スマホでできる副業5種類の比較と収入の考え方、詐欺の見分け方、始める前の注意点をご紹介しました。ポイントは次の通りです。

• スマホ副業は「スマホだけで終わるか」「お金を払わずに始められるか」「報酬の決まり方」で選ぶ
• すぐ始めやすいのは不用品販売とアンケート。収入の見通しを立てやすいのはスキマバイト
• 正社員の副業者でも月5万円未満が37.7%（JILPT）。最初は月数千円〜数万円から考える
• 「簡単に稼げる」「いいねを押すだけ」「即日即金」をうたう話で、お金・借入れ・アプリ・個人情報を求められたら止めて「188」「#9110」に相談
• 就業規則を確認し、所得が年20万円を超えたら確定申告。20万円以下でも住民税の申告は必要

まずやる1つは、就業規則で副業の規定を確認したうえで、家にある不用品を1つ出品してみることです。出品から発送までの流れを一度経験すると、スマホ副業にどのくらい時間を使えるかがつかみやすくなります。

副業は年収を増やす方法の1つです。今の会社での昇給や転職も含めて全体を整理したい方は年収を上げたい人がやるべきことを、副業と並行して手元に残るお金を増やしたい方は固定費削減の見直しリストもあわせて参考にしてみてください。