転職の年収アップ相場｜1割以上増えた人は28.2%、100万円アップは？

転職で年収はどのくらい上がるのか。厚生労働省の調査では、転職で賃金が増えた人は40.8%で、1割以上増えた人は28.2%、3割以上増えた人は9.0%です。公的統計から見ると、「1割以上上がれば上位3割」が年収アップの相場の目安になります。

当記事では、転職での年収アップの相場、年代・男女・業種別の違い、100万円アップの可能性、自分の相場の調べ方を、厚生労働省「雇用動向調査」をもとに解説します。転職の進め方そのものは、転職で年収アップする方法で詳しく整理しています。

転職の年収アップの相場

転職した人全体の上がり幅の内訳、ここ数年の推移、金額に置き換えた目安の順に紹介します。

転職で賃金が1割以上増えた人は28.2%。3割以上増えた人は9.0%

厚生労働省「令和7年雇用動向調査」では、2025年に転職して賃金が増加した人は40.8%でした。上がり幅で分けると、1割以上の増加が28.2%、そのうち3割以上の増加は9.0%です。

前職と比べた賃金	割合
3割以上の増加	9.0%
1割以上3割未満の増加	19.2%
1割未満の増加	12.6%
変わらない	25.5%
1割未満の減少	9.2%
1割以上の減少	21.9%

※令和7（2025）年1年間の転職入職者（前職が雇用者の人）。賃金の増減は入職者本人の回答で、賃金変動の不詳を含むため合計は100%になりません。引用：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」（令和8年8月公表・表6）、3割以上の内訳はe-Stat 雇用動向調査 令和7年 第13-2表

1割以上の増加は転職した人のおよそ3.5人に1人、3割以上の増加はおよそ11人に1人の割合です。一方で、賃金が減った人も31.0%います。増えた人の中心は1割未満〜3割未満の増加で、3割以上は一部です。下がるケースは転職で年収が下がる人の割合と後悔しない対策で詳しく解説しています。

1割以上増えた人の割合は2019年の22.7%から上がり、ここ2年は3割近い

1割以上の増加は2019〜2023年の22.7〜25.6%から、2024年29.4%、2025年28.2%に上がりました。1割以上の減少は2019年の27.6%から21.9%に下がっています。

年	1割以上の増加	1割以上の減少
2019年	22.7%	27.6%
2020年	24.7%	26.8%
2021年	23.7%	26.3%
2022年	24.5%	25.2%
2023年	25.6%	23.4%
2024年	29.4%	21.7%
2025年	28.2%	21.9%

※各年1年間の転職入職者。賃金変動の不詳を含む転職入職者数を100%とした割合。引用：e-Stat 雇用動向調査 年次別推移 第11表（令和8年8月公表）

2024年以降は、1割以上上がる人の割合が以前より高い状態です。ただし2025年は前年より1.2ポイント下がっており、この先も上がり続けるとは限りません。

金額にすると、年収500万円の人なら50万円以上の増加が上位3割の目安

雇用動向調査で分かるのは「何割増えたか」までで、「何万円上がったか」は公表されていません。調査票の質問は「直前の勤め先と比べて賃金はどう変わりましたか」で、月給か年収かの指定はなく、本人が7段階から選んだ回答です。そのため金額はあくまで目安ですが、今の年収に1割・3割をかけると、相場の目安を金額でつかめます。

今の年収	1割の増加	3割の増加
300万円	30万円	90万円
400万円	40万円	120万円
500万円	50万円	150万円
600万円	60万円	180万円
800万円	80万円	240万円

※今の年収×10%、×30%で計算した目安。賃金の増減の割合を年収に当てはめたもので、調査が年収の金額を集計したものではありません。調査票：厚生労働省「令和7年雇用動向調査 入職者票」（問17）

たとえば年収500万円の人なら、550万円以上が1割以上増えた人（28.2%）に当てはめた上位3割の目安、650万円以上が3割以上増えた人（9.0%）と同じ大幅なアップの目安です。

年代別・男女別・雇用形態別の転職の年収アップ相場

上がり方は年齢や雇用の形によって変わります。自分に近い属性の数字を確かめてください。

3割以上の増加は20代前半で20.6%。30代・40代は8〜10%で、50代から減る

1割以上の増加は20代前半が44.2%で、30代・40代は3割前後、50代以降は2割未満です。3割以上の大幅な増加は、20〜24歳で20.6%、30代・40代では8〜10%程度です。

年齢	1割以上の増加	うち3割以上	1割以上の減少
20〜24歳	44.2%	20.6%	10.2%
25〜29歳	34.2%	8.7%	16.5%
30〜34歳	32.8%	10.1%	19.0%
35〜39歳	32.8%	8.8%	16.1%
40〜44歳	29.9%	8.1%	17.6%
45〜49歳	30.0%	8.0%	16.1%
50〜54歳	18.4%	6.0%	28.3%
55〜59歳	16.8%	4.4%	30.6%
60〜64歳	11.0%	1.9%	47.6%

※令和7（2025）年の転職入職者（前職が雇用者の人）。本人の回答で、不詳を含むため合計は100%になりません。引用：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」（表6）、3割以上はe-Stat 第13-2表

20代前半は前職の賃金が低い人が多く、同じ金額でも割合が大きく出やすい点に注意してください。40代後半までは1割以上の増加が減少を上回り、50代で逆転します。30代の打ち手は30代が年収を上げる方法、年代ごとの上がる人・下がる人の違いは転職で年収が上がる人と下がる人の違いで解説しています。

男女で大きな差はない。30代前半は男性の54.5%が増加、女性は42.7%

賃金が増加した人は男性40.4%、女性41.3%、1割以上の増加も男性28.8%、女性27.7%で、全体ではほぼ同じです。

区分	増加	1割以上の増加	減少
男性	40.4%	28.8%	31.7%
女性	41.3%	27.7%	30.4%
男性 30〜34歳	54.5%	37.6%	19.3%
女性 30〜34歳	42.7%	28.0%	38.5%

※令和7（2025）年の転職入職者（前職が雇用者の人）。本人の回答で、不詳を含むため合計は100%になりません。引用：e-Stat 雇用動向調査 令和7年 第13-2表

ただし30〜34歳では、女性の減少が38.5%と、男性（19.3%）の2倍近くです。この年代の女性には一般労働者からパートに移った人が約1割含まれ、その8割以上は賃金が減っています。一般労働者どうしの転職に限っても女性の減少は31.4%と男性（19.9%）より高く、理由までは調査から分かりません。

パートから一般労働者への転職は76.3%が増加。逆は72.7%が減少

パートタイム労働者から一般労働者（パートタイム以外の常用労働者）に移った人は、76.3%が賃金増加で、3割以上の増加も41.1%でした。反対に、一般労働者からパートタイム労働者に移った人は72.7%が減少しています。

前職 → 転職先	増加	1割以上の増加	減少
一般 → 一般	42.0%	29.5%	31.5%
パート → パート	39.0%	21.9%	21.8%
パート → 一般	76.3%	67.6%	8.4%
一般 → パート	9.0%	5.2%	72.7%
雇用期間の定めなし → なし	45.1%	30.3%	28.3%
雇用期間の定めあり → あり	34.9%	23.5%	27.9%

※令和7（2025）年の転職入職者（前職が雇用者の人）。本人の回答で、不詳を含むため合計は100%になりません。「一般」は一般労働者、「パート」はパートタイム労働者（1日の所定労働時間または1週の所定労働日数が一般の労働者より少ない人）。引用：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」（表7）、e-Stat 第13-2表

パートから一般労働者への転職は、働く時間が増える分の上昇も大きいと考えられます。働き方を変えない転職なら、雇用期間の定めのない仕事どうし（増加45.1%）が参考になります。

業種・企業規模・離職期間による転職の年収アップの違い

同じ調査の詳しい集計表の人数から割合を計算すると、転職先の業種・企業規模・離職期間でも上がり方に差があります。

転職先が情報通信業の人は52.8%が増加。医療・福祉や教育は3割台

転職先の主な業種別に見ると、賃金が増加した人の割合は情報通信業が52.8%で、建設業49.9%、運輸業・郵便業49.6%が続きます。一方、医療・福祉は36.7%、教育・学習支援業は34.4%と、業種によって15ポイント以上の差があります。

転職先の業種	増加	1割以上の増加	減少
情報通信業	52.8%	40.7%	24.8%
建設業	49.9%	36.1%	19.8%
運輸業，郵便業	49.6%	32.3%	28.4%
金融業，保険業	47.0%	37.1%	34.4%
製造業	41.4%	29.5%	30.9%
卸売業，小売業	41.1%	27.6%	29.3%
医療，福祉	36.7%	23.6%	34.3%
教育，学習支援業	34.4%	23.8%	35.3%

※令和7（2025）年の転職入職者（前職が雇用者の人）。主な業種を抜粋。人数（千人）から編集部で割合を算出（分母は賃金変動の不詳を含む計）。引用：e-Stat 雇用動向調査 令和7年 第14表

ソフトウェア開発などを含む情報通信業は、3割以上の増加も16.6%と全体（9.0%）より高めです。金融業・保険業は1割以上の増加37.1%に対して減少も34.4%で、上がる人と下がる人の両方が多い業種です。業種の給与水準の差を使う考え方は転職で年収アップしやすい4つの型で解説しています。

転職先の企業規模で増加の割合は大きく変わらない。差が出るのは1割以上の増加

増加の割合は企業規模を問わず37.4〜42.9%です。差が出るのは上がり幅で、1割以上の増加は1,000人以上の企業で31.2%、5〜29人の企業で24.5%でした。

転職先の企業規模	増加	1割以上の増加	減少
1,000人以上	42.9%	31.2%	30.8%
300〜999人	38.9%	26.4%	30.3%
100〜299人	42.3%	29.2%	32.4%
30〜99人	40.9%	26.5%	27.0%
5〜29人	37.4%	24.5%	34.9%

※令和7（2025）年の転職入職者（前職が雇用者の人）。人数（千人）から編集部で割合を算出（分母は賃金変動の不詳を含む計）。引用：e-Stat 雇用動向調査 令和7年 第14表

1,000人以上の企業に転職した人でも30.8%は賃金が減っています。規模だけで判断せず、提示年収の内訳を前職と比べてください。

辞めてから6か月以上空くと、増加は28.8%に下がり減少が41.2%に増える

前の仕事を辞めてから次に就くまでの期間（離職期間）が3か月を超えると、上がりにくくなる傾向があります。離職期間が6か月〜1年未満の人は、増加28.8%に対して減少が41.2%でした。

離職期間	増加	1割以上の増加	減少
15日未満	42.4%	29.8%	29.2%
15日〜1か月未満	53.0%	38.5%	24.0%
1か月〜3か月未満	40.8%	27.3%	30.1%
3か月〜6か月未満	38.3%	25.6%	36.4%
6か月〜1年未満	28.8%	18.6%	41.2%

※令和7（2025）年の転職入職者（前職が雇用者の人）。人数（千人）から編集部で割合を算出（分母は賃金変動の不詳を含む計）。引用：e-Stat 雇用動向調査 令和7年 第14表

離職期間が長い人には病気や家庭の事情で仕事を離れた人も含まれるため、期間そのものが賃金を下げているとは言い切れません。ただ、収入のない期間が長いと条件を比べる余裕がなくなりやすい面もあります。在職中に内定と提示額を確かめてから退職時期を決めるのが基本です。

年収100万円アップは可能？何%上がれば成功かを統計から考える

「100万円上がるのは普通か」「何%上がれば成功か」を、ここまでの統計の範囲で整理します。

100万円アップは年収500万円なら2割増。可能性はあるが、転職者の多数派ではない

年収100万円のアップが何割に当たるかは、今の年収で変わります。年収500万円の人なら2割、年収400万円の人なら2.5割、年収300万円の人なら3割強の増加です。

今の年収	100万円アップ	200万円アップ
300万円	約3.3割	約6.7割
400万円	2.5割	5割
500万円	2割	4割
600万円	約1.7割	約3.3割
800万円	1.25割	2.5割

※100万円・200万円を今の年収で割って計算した目安。

統計の区切りは「1割以上」と「3割以上」だけで、2割増の人の割合は分かりません。1割以上が28.2%、3割以上が9.0%であることから、100万円や200万円のアップは起こりうるものの、転職した人の多数派ではないと考えるのが妥当です。300万円アップは年収500万円の人なら6割増で、3割以上（9.0%）の中でも上のほうに当たります。上がりすぎて不安な提示を受けたときは、固定残業代や成果給の割合を確かめてください（確認のポイントは転職で年収アップを狙うときの注意点で解説しています）。

50万円アップは年収500万円なら1割増。転職した人のおよそ3.5人に1人の上がり方

年収500万円の人の50万円アップは、ちょうど1割の増加です。1割以上の増加は転職した人の28.2%なので、「普通」というより上位3割に入る上がり方の目安です。70万円アップなら、年収500万円の人は570万円（1.4割増）、700万円の人は770万円（1割増）になり、同じ金額でも今の年収で位置が変わります。

何%なら成功という基準はない。「下がらない」「1割以上」「3割以上」の3段階で考える

何%上がれば成功という公的な基準はありません。統計を使うなら、「下がらない」「1割以上上がる」「3割以上上がる」の3段階で位置を確かめると判断しやすくなります。

目安	当てはまる人の割合	年収500万円なら
下がらない（増加＋変わらない）	66.3%	500万円以上
1割以上上がる	28.2%	550万円以上
3割以上上がる	9.0%	650万円以上

※令和7（2025）年の転職入職者。「下がらない」は増加40.8%と変わらない25.5%の合計。「年収500万円なら」は賃金の増減の割合を年収に当てはめた目安。引用：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」（表6）、e-Stat 第13-2表

年収が目的なら「1割以上上がるか」を最初の目安にすると現実的です。額面が上がっても、残業代や手当の違いで手取りの差が小さくなることはあります。働き方を変えたい転職なら「下がらない」を優先する考え方もあり、成功の基準は年収以外の条件も含めて決めておくと迷いません。

自分の転職の年収アップ相場の調べ方

ここまでの数字は転職した人全体の傾向で、自分の上がり幅は職種や経験で変わります。自分の相場は次の3つの手順で調べられます。

手順1：今の額面年収を源泉徴収票で確かめ、1割増の金額を出す

比べる基準は、税金や社会保険料が引かれる前の額面年収です。源泉徴収票の「支払金額」を確かめ、その1割増と3割増の金額を計算しておくと、求人と比べたときに上がり幅をすぐ判断できます。

賞与や残業代が多い人は、基本給・残業代・賞与の内訳も書き出しておくと、残業代込みの求人と比べやすくなります。

手順2：同じ職種・同じ程度の経験を求める求人の想定年収を5〜10件集める

1件だけでは偏るため、5〜10件ほど集めて、下限と上限がどのあたりに集まるかを見ます。求人の賃金は、公的なハローワークインターネットサービスでも調べられます。

>>ハローワークインターネットサービス（厚生労働省）

求人票の年収は「450万〜600万円」のような幅で書かれ、どこで決まるかは経験と役割しだいです。その幅の中で今の年収の1割増がどの位置にあるかを見ると、狙える年収の見当がつきます。転職エージェントに相場を聞く方法もあり、使う場合の確かめ方は転職エージェントを使うときの注意にまとめています。

手順3：賃金構造基本統計調査で、職種・年齢・企業規模ごとの賃金の水準と比べる

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」では、職種・年齢・企業規模・経験年数ごとの月給と年間賞与が公表されています。

月給（きまって支給する現金給与額）を12倍し、年間賞与その他特別給与額を足すと年収の目安になります。職種ごとの目安は年収が高い仕事一覧にまとめています。今の年収が同じ職種・年齢の水準より低ければ、転職で上がる余地があるかもしれません。

>>令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況（厚生労働省）

つかんだ相場は内定後の条件の相談にも使えます。希望額の決め方や伝え方は転職の年収交渉のやり方で詳しく解説しています。

【まとめ】転職の年収アップ相場は「1割以上で上位3割」を目安にしよう

当記事のポイントは次の通りです。

• 転職で賃金が増えた人は40.8%。1割以上の増加は28.2%、3割以上の増加は9.0%（令和7年雇用動向調査）
• 1割以上の増加は2019年の22.7%から上がり、2024年29.4%・2025年28.2%
• 20代前半は上がりやすく、50代からは1割以上の減少が増加を上回る。男女差は全体では小さい
• 業種では情報通信業・建設業・運輸業で増加の割合が高い。離職期間が3か月以上になると減少の割合が高くなる
• 100万円アップは起こりうるが多数派ではない。成功の目安は「下がらない」「1割以上」「3割以上」の3段階で考える

まずは源泉徴収票で今の額面年収を確かめ、その1割増の金額と、同じ職種の求人の想定年収を並べてみることから始めましょう。1割以上上がる求人がどのくらいあるかで、転職で年収を上げられそうかが見えてきます。

転職の型や進め方は転職で年収アップする方法、転職以外も含めて比べるなら年収を上げたい人がやるべき5つの方法、今の会社で上がらない原因は年収が上がらない理由と理由別の対処法で確かめられます。