年収が高い仕事【女性編】職種別ランキングと目指し方【令和7年統計】

女性で年収が高い仕事は、厚生労働省の統計で見ると医師・歯科医師・大学教授などの専門職と管理職が上位です。資格が必須ではない仕事でも、企画事務員やシステムコンサルタント、機械器具・通信・システムなどの営業職は女性の平均を大きく上回っています。

当記事では、女性の職種別の推計年収ランキング、年収が高い仕事の特徴、条件別の候補を、令和7年の賃金構造基本統計調査をもとに解説します。あわせて、年収の高い仕事に就くための方法と注意点も整理します。

女性で年収が高い仕事ランキング｜職種別の推計年収（令和7年）

ここでは、女性の一般労働者（短時間労働者を除く）の給与と賞与から推計した年収で、職種を比べます。男女を合わせたランキングは年収が高い仕事一覧で紹介しています。

女性の年収が高い仕事の上位は医師・歯科医師・大学教授などの専門職と管理職

女性だけで推計年収を比べると、医師が約1,275万円、歯科医師が約999万円、大学教授が約981万円で上位に入ります。上位20職種はいずれも約570万円以上で、女性の全職種平均（約437万円）を130万円以上上回っています。

順位	職種（女性）	推計年収	平均年齢
1	医師	1,275万円	41.5歳
2	歯科医師	999万円	39.0歳
3	大学教授（高専含む）	981万円	56.6歳
4	法務従事者	899万円	45.2歳
5	管理的職業従事者	863万円	50.3歳
6	その他の経営・金融・保険専門職業従事者	852万円	38.3歳
7	大学准教授（高専含む）	835万円	50.0歳
8	システムコンサルタント・設計者	770万円	34.1歳
9	公認会計士，税理士	691万円	44.0歳
10	小・中学校教員	686万円	41.8歳
11	獣医師	645万円	39.2歳
12	大学講師・助教（高専含む）	644万円	43.4歳
13	研究者	642万円	39.8歳
14	鉄道運転従事者	634万円	33.2歳
15	企画事務員	626万円	40.6歳
16	高等学校教員	608万円	42.1歳
17	秘書	593万円	44.9歳
18	金融営業職業従事者	583万円	37.7歳
19	著述家，記者，編集者	575万円	38.6歳
20	航空機客室乗務員	574万円	32.7歳

※女性の一般労働者・企業規模10人以上・民営事業所。推計労働者数が1,000人未満の職種は除外（航空機操縦士など）。引用：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）別の統計表（e-Stat・令和8年3月24日公表）をもとに編集部で計算

「その他の経営・金融・保険専門職業従事者」には社会保険労務士や経営コンサルタント、「法務従事者」には弁護士や司法書士などが含まれます。小・中学校や高校の教員は民営事業所（主に私立学校）で働く人の数字で、公立学校の教員など公務員は含まれていません。大学教授・准教授・講師も、調査で民営事業所として集計された大学で働く人に限った数字です。

女性の平均給与は342万円で、年収500万円を超える人は約2割

国税庁の調査では、1年を通じて勤務した女性の平均給与は342万円です（令和7年分）。このうち年間の給与が500万円を超える人は約19％、600万円を超える人は約10％、1,000万円を超える人は約2％でした。

年間の給与（女性）	人数	割合
500万円超	約421万人	約18.9％
600万円超	約234万人	約10.5％
700万円超	約140万人	約6.3％
1,000万円超	約40万人	約1.8％

※1年を通じて勤務した女性の給与所得者2,229万人に占める割合。各階級の人数を合計して編集部で計算。引用：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」結果の概要・調査結果報告（第16表）（令和8年9月公表）

この調査はパートやアルバイトで短時間働く人も含むため、短時間労働者を除いた数字より低めに出ます。前述の推計（約437万円）は短時間労働者を除いた数字で、調査ごとに対象が違う点に注意が必要です。「年収がいくらなら勝ち組」という公的な基準はないため、自分の職種や年齢の平均と比べて考えるのが現実的です。

働く女性が多い仕事では企画事務員・金融営業・薬剤師などが500万円以上

ランキングの上位は人数が少ない職種も多いため、働く女性が多い職種でも比べておくと、身近な目標を立てやすくなります。推計労働者数が5万人以上の職種では、管理的職業従事者を除くと企画事務員（約626万円）、金融営業（約583万円）、その他の営業（約553万円）、薬剤師（約539万円）が高めです。

職種（女性）	推計年収	推計労働者数
企画事務員	626万円	約22万人
金融営業職業従事者	583万円	約6万人
その他の営業職業従事者	553万円	約19万人
薬剤師	539万円	約6万人
看護師	521万円	約80万人
ソフトウェア作成者	508万円	約18万人
総合事務員	447万円	約75万人
保育士	427万円	約28万人
介護職員（医療・福祉施設等）	371万円	約75万人
販売店員	318万円	約65万人

※女性の一般労働者。推計労働者数は統計表の「十人」単位の値を人数に直して丸めた。引用：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）別の統計表（e-Stat・令和8年3月24日公表）をもとに編集部で計算

同じ事務の仕事でも、企画事務員と総合事務員では約180万円の差があります。職種名の違いは小さく見えても、担う仕事の内容で年収は大きく変わります。

推計年収は「毎月の給与×12＋年間の賞与」で計算した目安

賃金構造基本統計調査には「年収」の項目がありません。当記事では、きまって支給する現金給与額（月額）×12＋年間賞与その他特別給与額で推計年収を計算しています。

• きまって支給する現金給与額：令和7年6月分の月給。残業代などを含み、税金や社会保険料を引く前の金額
• 年間賞与その他特別給与額：令和6年1月から12月までの1年間に支払われたボーナスなど
• 対象：企業規模10人以上の民営事業所で働く一般労働者（短時間労働者を除く）

例えば医師（女性）は、982.7千円×12＋952.9千円＝12,745.3千円で、1万円未満を四捨五入して約1,275万円です。平均値のため、勤め先の規模や地域、年齢によって実際の年収は上下します。

女性で年収が高い仕事の特徴

ランキングの上位や関連する統計を見ると、資格の有無、役職、雇用形態と会社の規模で給与の水準が変わることが分かります。あわせて、働く時間の目安も確認します。

上位の多くは国家資格や長い学習期間が必要な専門職

女性の上位10職種のうち、医師・歯科医師・法務従事者・公認会計士や税理士などは、原則として国家資格が必要な仕事です。医師・歯科医師・薬剤師になるには、原則として大学で6年間学んだうえで国家試験に合格する必要があります。

職種	推計年収（女性）	必要な資格・学習
医師	1,275万円	大学6年＋医師国家試験
歯科医師	999万円	大学6年＋歯科医師国家試験
薬剤師	539万円	薬学部6年＋薬剤師国家試験
看護師	521万円	大学や養成所など＋看護師国家試験
システムコンサルタント・設計者	770万円	資格は必須ではない
企画事務員	626万円	資格は必須ではない

※推計年収は令和7年賃金構造基本統計調査をもとに編集部で計算。資格の要件は学校教育法・医師法・歯科医師法・薬剤師法・保健師助産師看護師法による

一方で、システムコンサルタント・設計者や企画事務員のように、資格がなくても女性の平均を大きく上回る仕事もあります。資格ごとの年収は年収が高い資格ランキングで詳しく比べています。

役職に就くと月給が上がり、女性の課長級は約47万円

役職別に所定内給与額（残業代や賞与を含まない月の給与）を見ると、女性は非役職者の約28万円に対し、係長級で約37万円、課長級で約47万円、部長級で約58万円です。管理的職業従事者がランキング5位に入っていることからも、役職による給与の差の大きさが分かります。

役職（女性）	所定内給与額（月額）	平均年齢
部長級	578.3千円	53.0歳
課長級	470.3千円	49.4歳
係長級	365.7千円	45.7歳
非役職者	280.1千円	41.3歳

※雇用期間の定めのない一般労働者。所定内給与額は残業代や賞与を含まない月の給与。引用：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」（第8表）

今の会社で役職を目指すのも、年収を上げる選択肢の1つです。評価や昇給について会社と話すときの進め方は昇給交渉のやり方を参考にしてみてください。

正社員かどうかと会社の規模でも給与の水準は変わる

同じ女性でも、正社員・正職員の所定内給与額は約30.5万円、正社員・正職員以外は約21.8万円です。会社の規模別では、大企業が約31.1万円、中企業が約28.0万円、小企業が約26.4万円と、規模が大きいほど高くなっています。

区分（女性）	所定内給与額（月額）
正社員・正職員	304.9千円
正社員・正職員以外	218.4千円
大企業（1,000人以上）	310.8千円
中企業（100〜999人）	280.1千円
小企業（10〜99人）	264.0千円

※一般労働者。引用：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」（第4表・第6-1表）

女性全体の平均が男性より低めに出るのは、平均年齢（女性43.2歳・男性45.2歳）や勤続年数（女性10.4年・男性14.2年）、役職や雇用形態の構成の違いも影響しています。業界ごとの差は高年収の業界ランキングで確認できます。

残業が少なめで年収が高い仕事もあるが、楽かどうかは統計では分からない

「楽で給料が高い仕事」を探す人もいますが、仕事の大変さは統計では測れません。目安として残業時間（超過実労働時間）を見ると、女性全体の平均は月7時間で、歯科医師（2時間）や航空機客室乗務員（2時間）は短め、医師（16時間）や金融営業（15時間）は長めです。

ただし、これは令和7年6月分の記録上の時間です。夜勤や休日の呼び出し、責任の重さ、繁忙期の差までは表れません。年収とあわせて、求人票の勤務時間や休日、在宅勤務の制度も確かめておくと安心です。

資格なし・文系・理系・高卒の女性が選びやすい年収の高い仕事

ここでは、よく調べられている条件ごとに、ランキングの中から候補になる職種を整理します。

資格なしなら企画事務員・営業職・IT職が候補

資格がなくても目指しやすいのは、企画事務員（約626万円）、機械器具・通信・システム営業（約566万円）、その他の営業（約553万円）、システムコンサルタント・設計者（約770万円）などです。いずれも資格が必須ではなく、実務の経験や成果が問われやすい仕事です。

IT職は、プログラマーなどのソフトウェア作成者（約508万円）から経験を積み、設計やコンサルの仕事に進む道もあります。経験のない仕事から入るときの考え方は年収が高い仕事に未経験から就くにはで解説しています。

文系なら企画事務員・金融営業・法務・会計が候補

文系の女性なら、企画事務員、金融営業、法務従事者、公認会計士・税理士が候補になります。法務や会計の仕事は原則として試験の合格が必要ですが、企画や金融営業は専攻よりも実務の経験が問われやすい仕事です。

理系なら研究者・技術者・薬剤師が候補

理系の女性なら、研究者（約642万円）、電気・電子・電気通信技術者（約552万円）、薬剤師（約539万円）、建築技術者（約526万円）が候補です。なお、統計には学歴別の数字はありますが専攻別の数字はないため、文系・理系の分け方は職種の内容から見た目安です。

高卒は看護師の養成課程や営業職の経験で年収を上げる道がある

女性の所定内給与額を学歴別に見ると、高校卒は約24.5万円、大学卒は約32.7万円です。学歴による差はありますが、資格や職種の選び方で年収を上げる道もあります。

最終学歴（女性）	所定内給与額（月額）
高校	245.0千円
専門学校	287.5千円
高専・短大	294.4千円
大学	327.4千円
大学院	438.2千円

※一般労働者。引用：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」（第3表）

例えば看護師（約521万円）は、大学のほか、指定を受けた学校で3年以上学ぶか、指定を受けた養成所を卒業して国家試験を受ける道があります（保健師助産師看護師法第21条）。営業職のように、学歴より成果や経験で評価されやすい仕事を選ぶのも1つの方法です。高卒で年収が高い職種のランキングは年収が高い仕事【高卒編】でまとめています。

女性が年収の高い仕事に就くための3つの方法

年収の高い仕事に就く方法は、職種を選ぶ、資格やスキルを身につける、転職や昇進で給与水準の高い場所に移る、の3つに分けられます。仕事選び以外も含めた方法は年収を上げたい女性ができることで、出産・育児と両立する制度とあわせて紹介しています。

方法1：今の経験に近い職種から年収が高いものを選ぶ

最初に考えたいのは、今の仕事の経験を生かせる職種の中で、年収が高いものを選ぶことです。経験を評価してもらいやすく、一から学び直すより早く年収に反映される可能性があります。

例えば、一般事務の経験がある人なら企画事務や営業事務の上位職、販売の経験がある人なら法人向けの営業、看護師なら保健師や助産師（追加で学校に通い、国家試験に合格する必要があります）といった近い職種が候補です。ランキングの表から、今の職種に近いものを1つ選んでみてください。

方法2：資格は期間と費用を確かめてから目指す

資格が必要な仕事を目指すときは、取得までの期間と費用、取得後に応募できる求人があるかを先に確かめることが大切です。資格を取っても、実務経験がないと採用されにくい仕事もあるためです。

学習の費用を抑えたいときは、厚生労働省の「教育訓練給付金」が使えるか調べておくとよいでしょう。雇用保険の制度で、厚生労働大臣が指定した講座を修了すると、受講費用の一部が支給されます（対象者や講座には条件があります）。

方法3：同じ職種で給与水準の高い会社や役職を目指す

職種を変えなくても、給与水準の高い会社に移ったり、役職に就いたりすることで年収が上がる可能性があります。前述の通り、女性の所定内給与額は大企業と小企業で約4.7万円、非役職者と課長級で約19万円の差があります。

転職で年収を上げたい場合の進め方は転職で年収アップする方法で詳しく解説しています。応募先の提示年収と、今の年収を同じ条件（賞与や残業代を含むかどうか）で比べることも忘れないようにしてください。

注意点：高額な講座の勧誘に気をつける

年収の高い仕事を目指すときは、中身や解約条件が分からない高額な講座・教材は契約しないことが大切です。国民生活センターは、AI講座やSNS運用講座などのビジネス講座に関する相談が増加傾向にあるとして、注意を呼びかけています（令和8年9月16日公表）。

契約する前に講座の内容、解約条件、返金の可否を確かめ、困ったときは消費者ホットライン「188」に相談できます。借金をしてまで講座の費用を払うことも避けてください。

【まとめ】女性で年収が高い仕事は統計で比べて自分に近い職種から選ぼう

当記事では、令和7年の賃金構造基本統計調査をもとに、女性で年収が高い仕事と目指し方をご紹介しました。要点は次の通りです。

• 女性の推計年収の上位は医師（約1,275万円）・歯科医師・大学教授などの専門職と管理職
• 資格が必須ではない企画事務員・営業職・システムコンサルタントも女性の平均を大きく上回る
• 役職・正社員かどうか・会社の規模で給与の水準は大きく変わる
• 資格を目指すときは期間と費用、高額な講座の勧誘に注意する

まずはランキングの中から今の経験に近い職種を1つ選び、その職種の求人で応募条件と提示年収を確かめることから始めてみてください。年収を上げる方法全体を見ておきたい方は、年収を上げたい人がやるべきこともあわせて参考にしてみてください。