年収交渉のメール例文｜内定後に送る件名・書き方とケース別の文例

内定の連絡を受けたものの、提示された年収が希望より低く、どう切り出せばよいか迷う人は少なくありません。年収交渉のメールは、内定を承諾する前に、お礼・現年収・根拠・希望額の順で短くまとめるのが基本です。当記事では、件名、送るタイミング、ケース別の例文、返信への対応、NG例を解説します。

交渉そのものの進め方（失礼にならないか、希望額の決め方、エージェントの使い方など）は、転職の年収交渉のやり方で全体像をまとめています。この記事では、そのうち「メールで伝える部分」に絞って、そのまま使える文例を紹介します。

年収交渉のメールを送る前に押さえる基本

例文を使う前に、いつ・誰に・どんな件名と構成で送るかを決めておくと、伝わりやすいメールになります。

送るタイミングは、内定の連絡を受けてから承諾の返事をする前

年収交渉のメールは、内定の連絡と条件の提示を受けたあと、承諾の返事をする前に送るのが基本です。金額が提示される前に交渉を始めても比べる材料がなく、承諾したあとでは「その条件で合意した」と受け取られ、見直しを頼みにくくなります。

オファー面談（条件面談）がある会社なら、面談の前に希望額を伝える方法と、面談のあとに補足する方法があります（例文1・例文4）。面接の途中で希望年収を聞かれた場合はその場で口頭で答え、具体的な金額の相談は条件の提示を受けてから行う形にできます。選考中や内定後に人事からメールで希望年収を尋ねられたときの返信は、例文7で紹介します。

交渉したことで内定が取り消されるのではと心配な場合は、内定の法的な扱いを先に知っておくと落ち着いて判断できます。厚生労働省の解説では、採用内定通知のほかに契約締結の手続きが予定されていない場合、採用内定により「始期付解約権留保付労働契約が成立したと認められることが多い」とされ、その場合の取消は解雇にあたり、客観的に合理的な理由が必要と説明されています（内定の法的な性格は事案によって異なります）。交渉と内定取り消しの関係は年収交渉で内定取り消しになる？で詳しく解説しています。

宛先は、これまでやり取りしてきた採用担当者にする

メールは、内定の連絡をくれた採用担当者（人事）宛てに送ります。面接官や配属先の上司に直接送ると、社内の手続きを飛ばす形になり、話が進みにくくなることがあります。

転職エージェント経由で応募している場合は、企業に直接送らず、エージェントの担当者に希望を伝える形が多いです（例文6）。窓口を1つにしておくと行き違いを防げます。

件名は「用件」と「氏名」が一目で分かるように書く

件名だけで「誰からの・何の相談か」が分かるようにしておくと、読み落とされにくくなります。「年収交渉」「給与アップのお願い」のような直接的な言葉より、「条件のご相談」と書くほうが柔らかく伝わりやすくなります。

場面	件名の例
条件の相談を切り出す	内定条件についてのご相談（氏名）
オファー面談の前	〇月〇日のオファー面談に先立ちご相談（氏名）
面談のお礼と補足	オファー面談のお礼とご相談（氏名）

本文は「お礼→用件→根拠→希望額→期限への配慮」の5つで組み立てる

本文は、お礼、相談したいという用件、希望の根拠、希望額、回答期限への配慮の5つで組み立てると、短くても必要なことが伝わります。金額から書き始めると、要求だけが目立ちます。

順番	書くこと	書き方のポイント
1. お礼	内定・面談へのお礼	1〜2文で簡潔に
2. 用件	条件について相談したいこと	「1点ご相談したく」と範囲を示す
3. 根拠	現年収・経験・実績	額面の金額と、仕事にどう活きるか
4. 希望額	希望する年収	「〇〇万円でご検討いただけないか」と相談の形で
5. 配慮	回答期限・検討へのお礼	承諾の返事をいつまでにするかを添える

根拠に使う現年収は、源泉徴収票の「支払金額」（賞与を含む額面）で書きます。希望額の決め方や相場の確かめ方は、転職の年収アップ相場で公的統計をもとに解説しています。

年収交渉のメール例文（ケース別）

ここからは、状況別に7つの例文を紹介します。〇〇の部分は自分の状況に合わせて書き換えてください。署名（氏名・電話番号・メールアドレス）は省略しています。

例文1：オファー面談の前に、希望額と根拠を先に伝える

内定の連絡で条件が示され、オファー面談の日程が決まったら、面談の数日前までに希望額と根拠をメールで伝えておくと、会社側が社内で検討する時間を取りやすくなります。

例文2：提示額が現年収より低いときは、差額と理由を確かめる

提示額が現年収を下回るときは、下がる理由を尋ねたうえで、現年収と同じ水準を目安に相談すると角が立ちにくくなります。未経験の職種に移る場合など、下がること自体に理由があるケースもあるためです。

検討の結果、年収が下がったまま入社するか迷うときは、転職で年収が下がるときの許容範囲の考え方も判断の材料になります。

例文3：他社の選考状況は、実際にある場合だけ事実のまま伝える

他社からも内定や条件提示を受けている場合は、その事実を伝えることで、会社が条件を見直すきっかけになることがあります。ただし、書いてよいのは実際にある内定と提示額だけです。社名は出さず、金額と回答期限を正確に書きます。他社の金額に「合わせてほしい」と迫るのではなく、返事の期限があることと、入社したいのはこの会社であることを伝えるのが目的です。入社するつもりのない他社の内定を、金額を引き上げる材料としてだけ使うのは避けましょう。

例文4：オファー面談のあとは、お礼と伝えきれなかった点を補う

面談で希望額を言いそびれたり、根拠をうまく説明できなかったりしたときは、なるべく早く（当日か翌営業日が目安）、お礼とあわせて補足のメールを送ると、話の流れが途切れにくくなります。

例文5：年収が動かないときは、等級・手当・入社日などで相談する

会社に給与テーブル（等級ごとの給与の範囲）がある場合、提示額から大きく上げるのは難しいことがあります。そのときは、年収そのものではなく、等級・手当・入社日・昇給の時期で相談する方法もあります。

例文6：エージェント経由なら、希望額と下限を担当者に伝えて任せる

転職エージェントを使っている場合は、企業ではなく担当者にメールを送ります。希望額だけでなく「これ以上は下げられない下限」と優先順位も伝えておくと、担当者が企業と話を進めやすくなります。下限は担当者が交渉の方針を決めるための情報で、企業宛てのメールに書く内容ではありません。そのまま企業に伝えてほしくない場合は、例文のようにその旨も書き添えます。

例文7：希望年収を聞かれたら、現年収と希望額を分けて返信する

条件を決める前に、人事から「希望年収をお知らせください」とメールで尋ねられることもあります。その場合は、現年収（賞与を含む額面）と希望額を分けて書き、希望額には根拠を一言添えると、会社側が提示額を検討しやすくなります。

交渉メールに返信が来たあとの対応

交渉のメールを送ったあとは、結果に応じて返信の仕方が変わります。最後に、合意した条件を書面で確かめる方法も解説します。

希望が通ったら、お礼と書面での確認のお願いを一緒に送る

希望の金額で合意できたら、お礼と承諾の意思に加えて、合意した条件を書面で受け取りたい旨を伝えます。最終的な条件を書面で残し、届いた書面が合意した内容と違えば入社前に担当者へ確認します。

希望が通らなかったら、お礼を伝えて期限内に承諾か辞退かを返す

希望どおりにならなかった場合も、検討してくれたことへのお礼を伝え、回答期限までに承諾か辞退かをはっきり返すのが丁寧です。

辞退して今の会社に残る場合は、社内で年収を上げる道も検討できます。上司への伝え方は昇給交渉のやり方と言い方の例文で解説しています。

返信が来ないときは、数営業日待ってから確認のメールを送る

交渉の内容は社内で検討されるため、返事に時間がかかることがあります。回答の目安を聞いていなければ、数営業日ほど待ってから、催促ではなく確認の形でメールを送ると、相手も返しやすくなります。

合意した条件は、労働条件通知書で確かめる。メールでの受け取りもできる

労働基準法第15条により、会社は労働契約を結ぶときに賃金や労働時間などの労働条件を明示しなければなりません。同法の施行規則第5条では、賃金の決定・計算・支払いの方法などは書面で示す事項とされ、労働者が希望すれば、書面の代わりに電子メールなどで受け取ることもできると定められています（出力して書面にできるものに限る。2026年10月時点）。

一方で、賞与は、定めがあれば明示の対象ですが、書面での明示が義務づけられている事項には含まれていません。交渉で賞与を含めた年収の話をした場合は、賞与の扱いがどう書かれているかもメールで確かめておくと安心です。また、2024年4月からは、すべての労働契約で「就業場所・業務の変更の範囲」も明示事項に加わっています。提示額が大きく上がって不安なときに見ておきたい点は転職で年収が上がりすぎて怖いときの確認点で整理しています。

確認すること	見るポイント
賃金	交渉で合意した金額（月給・年俸）になっているか
賞与	支給の有無・算定の考え方の記載があるか
試用期間	期間と、その間の賃金が変わるかどうか
就業場所・業務	雇い入れ直後の内容と、変更の範囲

引用：労働基準法（e-Gov法令検索）／労働基準法施行規則（e-Gov法令検索）／厚生労働省「2024年4月から労働条件明示のルールが変わります」（いずれも2026年10月18日確認）

交渉メールで避けたいNG例と言い換え

メールは文章として残るため、口頭よりも言い回しの印象が強く出ます。交渉がこじれやすい書き方と言い換え方を紹介します。

現年収を実際より高く書かない。入社後の手続きで分かることがある

交渉を有利にしようとして、現年収を実際より高く書くのはやめておきましょう。年の途中で入社した人の年末調整では、前の会社の給与を含めて計算し、その金額は前職の源泉徴収票などで確認すると国税庁は説明しています（国税庁 No.2674 中途就職者の年末調整・令和8年4月1日現在法令等）。金額が食い違えば、信頼を損ねるおそれがあります。

「〇〇万円でなければ辞退します」と最後通告のように書かない

下限を決めておくことは大切ですが、それを最初のメールで条件として突きつけると、相談ではなく要求に見えることがあります。下限は自分の判断の基準として持っておき、メールでは「ご検討いただけないか」と相談の形で書きます。例文6のようにエージェントの担当者に下限を伝えるのは、交渉の方針を共有するためで、企業宛てのメールとは役割が違います。

長文・感情的な書き方や、ない内定を持ち出すことも避ける

不満や生活の事情を長々と書くと、希望額と根拠が埋もれます。また、実際にはない他社の内定や提示額を書くのは避けるべきです。確認されたときに説明できず、信頼を失うおそれがあります。何度も金額を変えるのも避けます。

NG例	言い換え例
年収〇〇万円でないと入社できません	年収〇〇万円でご検討いただくことは可能でしょうか
御社の提示額は低すぎると思います	ご提示の金額の考え方をお聞かせいただけますでしょうか
他社ではもっと高い金額を提示されています（根拠なし）	別の1社から年収〇〇万円で内定をいただいております（事実のみ）
生活が苦しいので上げてください	前職での〇〇の経験を活かして貢献したいと考えております

【まとめ】年収交渉のメールは承諾前に根拠をそろえて丁寧に送ろう

当記事では、年収交渉のメールの件名・送るタイミング・ケース別の例文・返信への対応・NG例をご紹介しました。ポイントは次の通りです。

• 送るのは、内定の連絡を受けてから承諾の返事をする前。オファー面談の前後が中心
• 件名は「内定条件についてのご相談（氏名）」のように、用件と氏名が分かる形にする
• 本文は「お礼→用件→根拠→希望額→期限への配慮」の順で短くまとめる
• 合意した条件は労働条件通知書で確かめる。希望すればメールでも受け取れる
• 現年収を盛る・ない内定を書く・最後通告にする、といった書き方は避ける

交渉の結果は会社の基準や状況によって変わり、メールを送れば年収が上がるとは限りません。それでも、まずは源泉徴収票で現年収の額面を確かめ、希望額と根拠を1行ずつ書き出すことから始めると、どの例文を使う場合も迷わずに書けます。転職での年収アップの進め方は転職で年収アップする方法、転職以外も含めた年収の上げ方は年収を上げたい人がやるべきことも参考にしてみてください。